このシリーズは、四つの分野がそれぞれ独立に「個人のせいにしない」と言ってきたことを背骨にしている。前回は、終わり方の場面だけ三分野が揃って臨床家個人に技術を渡していることを見た。
今回は、診る側の話である。
診る側の苦痛には、70年間ずっと処方が出され続けてきた。
ただし公開時の本文は、これを「診断のほうがほとんど動いていない」と書いた。逆である※訂正。動いていないのではなく、何を診断とみなすかが何度も組み替えられてきた。
処方は、70年書き直され続けた
| 年 | 処方 | 誰に向けたか |
|---|---|---|
| 1957 | バリント群 | 医師の集団 |
| 1974 | burn-out という語ができる | — |
| 1981 | Maslach Burnout Inventory——測れるようにした | 個人（3次元の得点） |
| 2016-17 | 「組織の問題である」 | 組織 |
| 2019 | ICD-11「疾患ではなく職業現象」 | 職場へ差し戻し |
| 2024 | 日本、時間外労働の上限規制 | 労働時間 |
公開時の本文は、これを「同じ診断に、これだけ違う処方が出ている」とまとめた。同じ診断ではない※訂正。
バリント群は医師患者関係と、臨床に伴う感情を振り返る方法であって、燃え尽き対策として開発されたものではない。長時間労働は燃え尽きと重なるが同じ構成概念ではない。孤独・社会的孤立も、燃え尽きとは別の構成概念である。
この70年は、同じ病気に処方が変わった歴史ではない。医師の仕事上の苦痛を、医師患者関係 → 燃え尽き → 組織環境 → 労働時間、と異なるレンズで切り出してきた歴史である。（そもそもWHO自身が燃え尽きを疾患として分類していないので、「診断」を中心の比喩に置くこと自体が記事全体と噛み合っていなかった。）
なぜ書き直され続けるのか。調べてみて、答えは処方の側にも診断の側にもなかった。「医師の苦痛」という一語の下に、別々のものが入っていたからである。
最初の処方は、燃え尽き対策ではなかった
バリント群の原典は1957年である1。医師が困難な症例について集団で振り返る方法で、その機能の一つに「孤立感と恥を減らす」ことが挙げられる。
だが、これを「燃え尽き対策の元祖」と呼ぶのは無理がある。書誌の年代だけで分かる。
概念ができる17年前、測る尺度ができる24年前の本である。
それが以後ずっと、自分が測られる予定のなかった物差しで採点され続けてきた。そして2026年、「バリント群と医師のバーンアウト」の系統的レビューのプロトコルがようやく出た4。著者らはこう書いている。
existing evidence regarding their efficacy remains fragmented
The formal search has not yet commenced and is planned to begin on protocol publication.
ただし「69年間、誰も効果を研究してこなかった」と読ませてはいけない※訂正。著者ら自身が「エビデンスは断片的」と書いているとおり、一次研究は存在する。2026年に初めてなのは、少なくともこのプロトコルが目指している専用の系統的レビューとメタ解析による統合である。
（なお、この本の最も有名な一文——診療で最も頻繁に使われる薬は医師自身である、という趣旨のもの——は引用しない。査読誌に流通している引用が時制や語句の点で複数通りに割れており、原典本文に到達できなかった。）
測る道具に、閾値がない
では、1981年にできた物差しはどうか。
MBI には、妥当性を検証された診断閾値が存在しない。これは批判者の主張ではなく、発行元自身の公式文書に書いてある5。
In the 2016 publication of the MBI Manual 4th edition, the cut-off scores were removed due to having no diagnostic validity.
The previously published cut-off scores were arbitrary. “High”, “moderate”, and “low” classifications were calculated by splitting the normative population into thirds … The upper third of a large population is not a definition of people experiencing a severe case of burnout.
The MBI authors realized that the cut-offs were problematic and a “mistake.”
開発者自身が「間違いだった」と認め、2016年に撤回している。
Maslach 本人も書いている6。
we never designed the MBI as a tool to diagnose an individual health problem
ここで公開時の本文は、その「規準集団」を1981年の原典の便宜標本1,025人と同一視し、「その分布を三つに割った線が40年間使われてきた」と書いた。史実が混ざっている※訂正。
1981年の1,025人は、MBIそのものの構築と妥当性検討に使われた初期標本である3（警察官、カウンセラー、教員、看護師、ソーシャルワーカー、精神科医、心理士、弁護士、医師、施設管理者）。一方、後のMBIマニュアルで用いられた規準集団はより大規模で、1万人規模である。Mind Gardenが批判しているのは、この規準集団を三分位に割った high/moderate/low 分類であって、1981年の1,025人をそのまま三分割したものではない。
正確にはこうである。1981年のMBIは1,025人の便宜標本から構築された。その後、より大規模な規準集団をもとに得点を三分位に分けたhigh/moderate/low分類がマニュアルに載るようになったが、この分類には診断的妥当性がなく、2016年の第4版で削除された。期間も「40年間」ではなく「数十年」が安全である。
別の列で閾値の来歴を辿った回で見たのと、同じ形である。分布から引かれた線が、いつのまにか状態の定義になっている。
そして、有病割合は0%から80.5%まで散らばる
結果がどうなったかは、2018年の JAMA の系統的レビューが示している。182研究、医師109,628人、45か国7。
Studies used at least 142 unique definitions for meeting overall burnout or burnout subscale criteria
Overall burnout prevalence ranged from 0% to 80.5%.
メタ解析は断念された。
なお公開時の本文は、この節を「だから」で受けていた。閾値の乱立だけが原因ではない※訂正。レビュー自身が挙げている異質性の原因には、測定器の違い、MBIの版、下位尺度の組み合わせ、閾値、全体としてのバーンアウトの定義、研究デザインと質、対象集団が含まれる。妥当性のない閾値と定義の乱立は、その一因である。
Although meta-analytic pooling was planned, variation in study designs and burnout ascertainment methods, as well as statistical heterogeneity, made quantitative pooling inappropriate.
そして結論の一文が、この記事の芯である。
Although a prevalence of 50% for physician burnout has been cited in the popular press and academic literature, the heterogeneity between the assessed studies calls into question whether any prevalence estimate cited for burnout can be meaningfully interpreted.
「医師の半分が燃え尽きている」という数字は、意味のある解釈ができるかどうかが疑わしい。
閾値の中身も書かれている。最も多く使われた線（情緒的消耗感 ≧27、43.5%の研究が採用）は——
corresponds to symptoms experienced only a few times per month on average … Symptoms experienced this infrequently are unlikely to reflect clinically meaningful levels of burnout.
月に数回である。
なお、バーンアウトという概念そのものについても、2021年の系統的レビューが88通りの定義を数えている。29か国50名の専門家によるデルファイ法で合意定義が試みられたのが、その年だった8。
分類のほうも、動いている
「でも ICD-11 に載ったではないか」と言いたくなる。そこも確かめた。
QD85 Burnout は、疾病の章にはない。第24章「Factors influencing health status or contact with health services」の下、「雇用または失業に関連する問題」というブロックの中にある9。
そして、分類本体には「occupational phenomenon」とも「not classified as a medical condition」とも書かれていない。エントリが持つのは定義文・除外項目4件・索引語1件だけである。閾値も、重症度も、持続期間も、評価尺度の指定もない。
公開時の本文は、あの有名な言い回しが「2019年5月のプレスリリースにしか存在しない」と書いた。誤りである※訂正。2019年5月のプレスリリース10だけでなく、WHOには現在も、分類の標準ページ配下に「Burn-out an occupational phenomenon」というFAQページがあり、そこでも「occupational phenomenon」「not classified as a medical condition」と明記されている11。
正確にはこうである。ICD-11 MMS の分類エントリ本体にはその表現がないが、WHOの解説ページでは現在もそう説明されている。
さらに、各リリースを突き合わせると、WHO 自身が定義を書き換えていた。
| リリース | 第三の次元 |
|---|---|
| 2018 / 2019-04 | reduced professional efficacy |
| 2020-09 以降 | a sense of ineffectiveness and lack of accomplishment |
そして2019年のプレスリリースは、7年間 reduced professional efficacy のまま掲載され続けている。（JSON-LD の更新日が公開日と同一である。）WHO 公式サイトの中で、プレスリリースと分類本体が食い違っている。
なお旧文言 reduced professional efficacy は、MBI-GS の下位尺度名と非常に近い。ただし「分類の定義が測定器の項目名から取られていた」と書くのは、因果を証明していない※訂正。言えるのは表現が近いことまでである。そして三次元の構造自体はほぼ維持されているので、この文言の差は概念が大きく変わった証拠でもない。測定史の小話として置いておく。
「組織の問題である」——支持する所見は出た。だが検証は進んでいない
ここまでは測定の話である。処方の側に移る。
2017年のメタ解析（19研究・医師1,550人）が、はっきりした結論を出した12。
Subgroup analyses suggested significantly improved effects for organization-directed interventions (SMD = -0.45; 95% CI, -0.62 to -0.28) compared with physician-directed interventions (SMD = -0.18; 95% CI, -0.32 to -0.03).
This finding provides support for the view that burnout is a problem of the whole health care organization, rather than individuals.
シリーズの背骨と、そのまま同じことを言っている。
ただし公開時の本文は、これを「結論は出た」と書いた。強すぎる※訂正。これは19研究・1,550人のメタ解析のサブグループ解析から得られた知見である。後述するとおり、その後の結果は一貫していない。2017年に、組織介入のほうが大きい効果を示すメタ解析が現れた、が正確である。
では、そのあと何が起きたか。
Cochrane は2015年版のレビューを、個人向けと組織向けに分割した。その後——
8年間、Cochraneの中では片方だけが進んでいる。
ここで二点、限定が要る※訂正。第一に、これはCochraneという一つのレビュー企画の中での話である。Cochrane外に組織介入の系統的レビューが存在しないことを、私は確認していない。分野全体が止まっていると読んではいけない。
第二に、2023年の117試験・11,119人は「医師」ではなく医療従事者全般を対象としている※訂正。アウトカムも職業性バーンアウトに限らず職業性ストレスである。「医師のバーンアウトの個人介入117試験」と読み替えることはできない。
とはいえ、組織向けの試験がそもそも少ないことは複数の資料が述べている。2016年の Lancet のレビューが書いている15。
Randomised studies of structural or organisational interventions have been uncommon, with only three reported in the literature to date.
3件である。
そして同じレビューで、組織向けが個人向けに勝ったのは5つのアウトカムのうち1つだけだった（全体のバーンアウト p=0.03、情緒的消耗感 p=0.69、脱人格化 p=0.33、高度情緒的消耗感 p=0.97）。
2024年に研修医だけを集めたレビューは、逆の結果を出している——個人向けが有意で、組織向けはどの領域でも有意でなかった（ただし組織向けはわずか8研究）16。
処方箋は書かれた。だが調剤されていない。
「組織を変えろ」という結論が2017年に出て、それを検証する作業のほうは、いまも始まったばかりである。
効いたとして、何が動いたのか
効果があった研究についても、規模を見ておきたい。
0から54までの尺度の上で、3点から5点。
持続については、Cochrane が長期を見た試験を1件（n=68）しか見つけられず、「Long-term effects … remain unknown」としている。Lancet も「効果を保つために定期的な再曝露が必要かどうかは分かっていない」と書く。
2024年のレビューは、もっと直接的だった17。
Studies testing interventions to decrease physician burnout led to significant numerical improvements in some domains of burnout, but it is unlikely that these changes result in meaningful changes in clinical burnout.
得点が有意に下がることと、燃え尽きが臨床的に改善することは別だ、と明言している。
では、得点以外は動いたのか。労働条件そのものに介入したクラスターランダム化試験では、バーンアウトと満足度は動いたが、離職意向は p=0.06 で有意水準に届かなかった18。
そして——ここまで挙げたレビューのどれも、患者側のアウトカムを主要評価項目に置いていない。測られているのは、すべて医療者の自記式尺度である。
日本の政策評価で測られているのは、時間が中心である
日本に移る。2024年4月1日、医師の時間外労働に上限規制が施行された。
まず、その数値がどこにあるかを確かめた。法律には書かれていない。
e-Gov で全法令に対し「千八百六十時間」を検索すると、ヒットは2件のみ。いずれも 医療法第百二十八条の規定により読み替えて適用する労働基準法第百四十一条第二項の厚生労働省令で定める時間等を定める省令 である19。医療法にも、医療法施行規則にも、労働基準法にも、労働基準法施行規則にも、この数字は現れない。
医療法側の規定も、本則ではない。本則は第90条（罰則）で終わり、医師の面接指導・勤務間インターバル・特例水準の指定を定める第105条〜第150条はすべて附則である。そして53条のうち15条が「当分の間」で始まる20。
一般労働者にある歯止めが、医師には無い
労働基準法第141条第1項が、医師について第36条第5項と第6項第2号・第3号を適用除外にしている21。外れるのはこの二つである。
- 複数月平均80時間以内
- 月45時間超は年6か月まで
| 医師（B・C水準） | 一般則 | |
|---|---|---|
| 年 | 1,860時間 | 360時間（限度時間）／720時間（特別条項） |
| 月 | 100時間未満（例外あり） | 100時間未満 |
| 複数月平均80時間 | 適用なし | 適用 |
| 月45時間超は年6回まで | 適用なし | 適用 |
月の上限に「例外あり」と書いたのは、条文にただし書があるからだ。面接指導を実施し措置を講じると、月100時間未満の上限は外れ、年の上限だけが残る19。
見直し規定もある。「令和十八年三月三十一日を目途に」一般則へ戻すことを目標に、3年ごとに見直す。ただしその対象から、技能向上集中研修機関と特定高度技能研修機関は除かれている。
法的に正確に書けば※訂正——研修目的の特例（C水準に相当する機関）には、令和18年3月31日を目途に一般水準へ縮減するという目標規定が適用されていない。（公開時は「終わりの日付が設定されていない」と書いたが、それだと永久に1,860時間を認めると決まっているようにも読める。）
（よく言われる「連続勤務時間制限28時間」は、法令の条文には存在しない。条文にあるのは「業務開始から46時間以内に18時間の休息」で、28時間はその差の帰結である。厚生労働省の解説上の表現であって、法定の数値ではない。）
そして、労働時間しか測られていない
上限規制の効果を測る調査はある。2025年10月に実施され、2026年7月に公表された22。週労働時間60時間以上の割合は、平成28年39.2% → 令和元年37.8% → 令和4年21.2% → 令和7年15.0% と下がっている。
この数字には留保が要る。回答者の20代は7.4%だが、医師・歯科医師・薬剤師統計では14.2%——最も長時間働く層が、最も過少代表になっている。令和元年以降、宿日直許可のある機関の待機時間が労働時間から除外されており、定義が途中で変わっている。そして令和7年調査は、規制の対象そのものである年1,860時間換算超の割合を公表していない。自分にどの水準が適用されるかを「その他・無回答」とした医師が36.1%いる。
だが、本当に驚いたのはそこではない。
令和7年の検討会資料125頁を全文検索した。「孤独」「孤立」「バーンアウト」「燃え尽き」「自殺」「希死」「睡眠」「疲労」——いずれも0件だった。
この検討会の資料で測られているのは、時間が中心である。
ただし公開時の本文は、これを「測られているのは、時間だけである」と書いた。本文の後段と矛盾する※訂正。後で見るとおり、日本医師会は勤務医の抑うつと希死念慮を2009年・2015年・2021年に反復して測っている。日本で医師について時間しか測られていないわけではない。
正確にはこうである。厚生労働省の医師働き方改革の施行後評価では、労働時間が中心的なアウトカムになっており、バーンアウトや孤独を標準尺度で反復測定していない。
日本の医師を測ると、同じ幅が出る
ここまでの「0%から80.5%」は国際的なレビューの話だった。日本のデータでも、同じことが起きる。
2024年末に、日本内科学会の認定内科医を対象とした全国調査が行われている。MBI-HSS を使い、316人の完全回答を得た23。
17.1% (n=54) met the criteria for extreme burnout (high-risk thresholds in all domains), and 64.6% (n=204) met high-risk thresholds for emotional exhaustion and/or depersonalization
同じ316人、同じ質問紙である。判定の定義を「三領域すべて」にするか「情緒的消耗感または脱人格化」にするかで、17.1% と 64.6% になる。
外部との比較すら要らない。一つの標本の中で、答えが4倍近く動く。
（この調査の回収率は10.6%である。メーリングリスト経由の任意回答であり、標本の代表性は限られる。それでも、定義による幅の話は成り立つ。同じ人たちを同じ道具で測っているからだ。）
そして、割合を出すことを断念した研究がある
この記事でいちばん強い一次資料は、これだった。
2019年、日本神経学会が学会員を対象にバーンアウトの調査を行っている。メールアドレス登録者8,402名に対し1,261名が回答（15.0%）、全設問に答えたのは748名24。
そして論文は、有病割合を報告していない。理由が本文に書いてある。
しかし日本版バーンアウト尺度にはバーンアウトを定義するためのカット・オフ値はないため、バーンアウトの頻度を算出することは断念した。
限界の節でも、繰り返している。
日本版バーンアウト尺度にはカット・オフ値が設定されていないため、バーンアウトの頻度が算出できないことや海外の既報との比較ができないことが挙げられる。
世界では142通りの定義が作られ、有病割合が0%から80.5%まで散らばった。日本のこの研究チームは、同じ壁の前で、数字を出さないことを選んだ。
報告されているのは下位尺度の平均だけである（情緒的消耗感2.86、脱人格化2.21、個人的達成感の低下3.17。いずれも5点満点）。
これは弱い論文ではない。むしろ逆だと思う。出せない数字を出さなかった、というのは、この分野で最も誠実な振る舞いの一つである。
そして日本の公的文書も、同じことを認めている。長時間労働医師への面接指導のために厚生労働科学研究班が作ったマニュアルは、MBI についてこう書く25。
研究を目的に開発された尺度でありカットオフ値を生成しないため、バーンアウトかどうかの臨床上の判断に用いることが難しい
日本版バーンアウト尺度についても得点の基準を示さず、「現在のところ日本ではバーンアウトは疾病とはされておらず、これまでの多くのバーンアウト研究でも、尺度の得点をバーンアウト傾向として扱ってきた」と述べるにとどまる。
面接指導をする医師に配られる公的なマニュアルが、判定の閾値を提示していない。
反復して測られている唯一の全国調査は、バーンアウトを測っていない
日本で勤務医の健康を繰り返し測っている全国調査は、日本医師会のものだけである。2009年、2015年、そして2021年末26。約8万人から1万人を無作為抽出し、有効回答率27.9%。
使われている尺度は、簡易抑うつ症状尺度（QIDS）と労働機能障害調査票である。バーンアウト尺度は用いられていない。
| 2009 | 2015 | 2021 | 若手（20〜30代） | |
|---|---|---|---|---|
| QIDS 中等度以上 | 8.7% | 6.5% | 8.8% | 13.2% |
| 自殺や死を毎週/毎日具体的に考える | 5.7% | 3.6% | 4.0% | 5.4% |
2015年に下がったものが、2021年に戻っている。そして若手のほうが一貫して高い。
これは重要な調査である。だが測っているのは抑うつであって、この記事がここまで追ってきた燃え尽きではない。日本には、医師のバーンアウトを反復して測る公的な系列が無い。
医師の自殺は、実数までしか分からない
もう一つ確かめた。警察庁の統計は、令和4年から「医師」を小分類として単独で立てている27。令和7年は43人（男35・女8）。令和4年55人、令和5年43人、令和6年53人。
だが、公表されている年次表からそのまま率を取り出すことはできない※訂正。（公開時は「率は計算できない」と書いたが、国勢調査には職業小分類「医師」の就業者数を持つ統計表があるので、分母が原理的に存在しないわけではない。必要なのは追加の分析である。）
- 令和3年以前は「医療・保健従事者」に混在しており、分離できない。令和4年の分類変更で時系列が断絶している
- 職業別の表は性別クロスのみで、年齢×職業のクロスは大分類まで。年齢調整死亡率が公表統計から算出できない
- 人口動態職業・産業別統計は5年ごとで、職業分類はA〜Lの12大分類のみ。医師は「B 専門的・技術的職業従事者」——用語解説の例示は、システム設計者、医師、弁護士、教員、研究員、測量技術者、カウンセラー、音楽家、写真家である
したがって書ける範囲はこうである。公表されている年次自殺統計の表だけから、同じ年の医師の年齢調整自殺率をそのまま取り出すことはできない。職業定義と時点を揃えた追加分析が要る。「医師の自殺率は一般人口の何倍」という数字が流通しているが、一次資料に到達できなかった。使わない。
同じ日に施行された、二つの制度
そして、これを見つけたときに記事の形が決まった。
2024年4月1日、もう一つ法律が施行されている。孤独・孤立対策推進法である28。
第1条が、こう定義する。
日常生活若しくは社会生活において孤独を覚えることにより、又は社会から孤立していることにより心身に有害な影響を受けている状態（以下「孤独・孤立の状態」という。）
第20条——「内閣府に、特別の機関として、孤独・孤立対策推進本部を置く」。本部長は内閣総理大臣。第8条は重点計画の作成を義務づけ、施策には原則として具体的な目標と達成期間を定め、達成状況を調査し公表しなければならないとする。
そして測定のほうも堅い29。統計法に基づく一般統計調査として毎年実施され、住民基本台帳から満16歳以上の一般人口2万人を無作為抽出、令和7年の有効回答率は59.4%。直接質問と、UCLA 孤独感尺度日本語版3項目短縮版を併用している。
ここで公開時の本文は、この調査を「患者の孤立」と呼んでいた。誤りである※訂正。これは患者調査ではなく、一般人口の調査である。
そしてもう一点※追記。UCLA尺度が測っているのは主観的な孤独感（loneliness）であって、社会的孤立（isolation）ではない。内閣府の調査も、孤独は直接質問とUCLA尺度で、孤立は外出頻度・社会的交流・社会参加・支援の有無などで、別々に測っている。この記事はタイトルから「孤立」と書いてきたが、両者は別のものである。
同じ日に施行された二つの制度を並べる。
ただし公開時の表は、法形式の重さを政策の強さとして読ませる形になっていた。それは避ける※訂正。法律が具体的な数値を省令に委任すること自体は普通の制度設計であり、医師の働き方改革にも厚生労働省・都道府県・検討会・医療勤務環境改善支援センターという実施体制がある。「司令塔なし」は誤りである。
比べる価値があるのは、それぞれの政策が採用した測定の設計のほうである。
| 一般人口の孤独・孤立 | 医師の過重労働 | |
|---|---|---|
| 施行 | 2024年4月1日 | 2024年4月1日 |
| 計画 | 重点計画（作成義務・目標と期間・達成状況の公表義務） | 特例水準機関の労働時間短縮計画 |
| 実態把握 | 毎年2万人・回収率59.4% | 約3年ごと・回収率非公表 |
| 主要な尺度 | UCLA孤独感尺度＋社会的接触の指標 | 労働時間 |
国は、一般人口の孤独を国際的な尺度で毎年測っている。医師については、孤独感を訊く設問が施行後評価の資料に一つも無い。
（誤解のないように書いておくと、孤独・孤立対策推進法の実体的施策はほとんど努力義務である。第9条から第15条はすべて「努めるものとする」で、罰則は第28条の秘密保持義務違反ただ一つ。強い法律ではない。それでも、毎年の全国標本調査で標準尺度を反復して当てている。医師の側には、その形の測定が無い。）
総合診療にとって
三つ、持ち帰れることがある。
第一に、バーンアウトは「測れない」のではない。「一つの物差しで測れない」のである※訂正。
公開時の本文は、ここを「診断が定まっていないから、どの処方も『効いた』と確かめられない」と結んだ。撤回する。MBIはそもそも連続尺度であり、介入群の情緒的消耗感が平均何点下がったかは、普通に測れる。Panagioti の SMD −0.29 も、Cochrane の −0.37 も、そうやって推定された値である。
測れるものと測りにくいものを分けるとこうなる。
- 測れる——MBIの得点が平均何点変化したか
- 測りにくい——「バーンアウトの人」が何%いるか。何点改善すれば臨床的に回復と呼べるか。その得点差が離職・患者安全・健康にとって意味のある差なのか
Haslam が2024年に指摘したのも、まさに後者だった。境界が定まっていないのであって、量が測れないのではない。
第二に、「組織の問題である」という所見と、それを検証する作業量の間には、大きな落差がある。2017年にそれを支持するメタ解析が出て、Cochrane の個人向けレビューは117試験に育ち、組織向けは8年間プロトコルのままである。所見を出すことと、それを支える証拠を集めることは、別の仕事だった。そして前者のほうがはるかに安い。
第三に、「医師の苦痛」という一語の下に、別々のものが入っている※訂正。
長時間労働、バーンアウト、抑うつ、孤独感、専門職としての孤立。これらは重なるが、同じものではない。日本ではこのうち労働時間が政策評価の中心にあり、抑うつと希死念慮は日本医師会が3回測り、バーンアウトには反復した公的な系列がなく、孤独感を訊く設問は施行後評価の資料に無い。
労働時間が減った。これは測れる。MBIの情緒的消耗感が4点下がった。これも測れる。だがそれだけで、孤独が減ったとも、抑うつが減ったとも、離職が減ったとも、患者安全が改善したとも言えない。
バーンアウトの研究が教えたのは、測定不能ということではなかった。医師のwell-beingを一つの指標に畳み込めない、ということだった。
島根が県全体を一つの実践共同体に畳んだ設計は、時間ではなく専門職としての孤立に効こうとした処方だった。もしあれが本当に孤立に効いているのなら、専攻医数や県内定着率だけでは足りない。相談できる同僚の数、専門職としての社会的支援、孤独感、バーンアウトの各次元、離職——それぞれを別々に、前向きに測る必要がある。この記事は、そこから始まっている。
最後に、この記事を書きながら一つ気をつけたことを記しておく。
「バーンアウトは測れていない」から「だからバーンアウトは大した問題ではない」へは、進めない。測定が定まらないことは、現象が無いことの証拠ではない。測る道具の不備は、その道具で測ろうとした人たちの苦痛について、何も語らない。
言えるのは、その苦痛に対して出されてきた処方が、効いたかどうかを確かめる手段を、私たちがまだ持っていないということだけである。